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カルステンス総支配人はフランクフルトのゲーテ大学で講演を行った際、ビットコインなどの仮想通貨は「おそらく通貨として持続可能ではない」と述べ、通貨としての「基本の教科書的定義」に沿っていないと指摘。「政策介入を行うべき強い論拠がある」と述べた。

さらに「これらの資産は、消費者や投資家保護に関連した懸念を引き起こす恐れがある。関係当局には投資家や消費者を教育し保護する義務があり、対応を準備する必要がある」と主張。「通貨になりすました民間のデジタルトークンは、（中銀に対する）信頼を失墜させてはならない」と警告した。ただ、実施すべき具体策については触れなかった。

総支配人はビットコインを「バブル、ポンジ・スキーム（詐欺的な資金集め）および環境破壊が混じったもの」と批判。仮想通貨が既存の金融インフラの「寄生虫」となるのを防ぐには、基準を満たした取引所や商品のみを銀行や支払サービスからアクセスできるようにすべきだと述べた。

2018年2月7日 / 01:32
ロイター
https://jp.reuters.com/article/cryptocurrency-markets-bis-idJPKBN1FQ2G1