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まず、暗号通貨に関連するものはほぼ全てがバブル気味と言えます。

暗号関連が売上に占める割合が小さい企業は別として、暗号通貨に特化した企業は明らかに高リスクです。

その代表例がビットコインで、希少性と実用性がうたわれていますが、どちらも疑わしいものです。

例えば、ビットコインの発行上限は2,100万枚とされていますが、絶対的な約束ではなく、将来的に発行枚数はこれを上回るだろうというのが市場のコンセンサスです。

また、従業員が1人以上いる米国内の企業770万社のうち、支払い手段としてビットコインを受け入れている企業はわずか2,300社にすぎないという調査もあります。

さらに、ほとんどのビットコインは一握りの投資家が保有しており、画期的な支払い手段となるには流動性が低過ぎます。

ビットコイン関連銘柄としては、ライオット・ブロックチェーン(NASDAQ:RIOT)や、ビット・デジタル(NASDAQ:BTBT)といったビットコインのマイニング企業が挙げられます。

イノベーションが株価上昇の原動力になっているというよりも、ビットコインの価値によって押し上げられています。

マイニングは資本集約的な作業であり、ビットコインの価値がどれだけ上昇しても利益を上げるのは難しいと思われます。

過去の例を見ると、ビットコインは急騰した後に弱気相場が続くことが実証されており、暗号通貨および関連株をめぐるバブルが2021年にはじける可能性は高まっています。

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レディットのチャットルーム「ウォールストリートベッツ」に個人投資家が投稿したコメントをきっかけとした株価上昇は、最も危険なバブルかもしれません。
https://finance.yahoo.co.jp/news/detail/20210220-00000005-motleyfool-world