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　バサント・プラブフＣＦＯはインタビューで仮想通貨と犯罪を直接結びつけ、ビットコインの投資家について「何も根拠がなく」、「本当にショックだ」と語った。

　「連邦準備制度理事会が発行している通貨なら、私は誰がその背後にいるか知っている」と彼は言う。一方で仮想通貨は、「誰のためのお金なのか？誰もそれを知らない」と述べた。

　プラブフ氏は、今や減少しつつある仮想通貨に反対する著名金融関係者の一人となったようだ。

　ゴールドマンサックスや、ＪＰモルガンのジェイミー・ダイモンＣＥＯなど、悪名高い反対論者がその批判を緩めた今、ビットコインに新たな攻撃を加えているのはバークシャー・ハサウェイf副社長のマンガー氏や、イギリスの影の内閣で内務大臣を務めるダイアン・アボット氏などとなった。

　また今週は米国規制当局が、仮想通貨規制についての議会における聴聞会で、建設的な見解を示した。しかし一人の上院議員はビットコインを「有害」だと表現し、その主要な用途は犯罪のためであるとした。その一方で彼は、それが政府のアメリカドルに対する「コントロール」を低減したとは言わないようにしているようだった。

　「汚れた金を銀行システムに持ち込むことは非常に難しい。仮想通貨はその点において驚嘆に値する・・・世界中の全てのペテン師と汚い政治家が仮想通貨に関わっているはずだ。賭けてもいい」。プラブフ氏はこう言っている。

　Ｖｉｓａはここ数カ月、仮想分野のビジネスから敬遠されており、アメリカで一番大きい取引所であるコインベースから、顧客の支払いを大幅に中断させたとして、非難されている。
https://jp.cointelegraph.com/news/bitcoin-investors-have-no-clue-thinks-visas-chief-financial-officer