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調査は2020年2～6月、国立国際医療研究センター（新宿区）を退院した新型コロナ患者63人を対象に実施。約76%の48人が、何らかの後遺症があると答えた。20～30代も18人中14人に上り、世代を問わず後遺症に苦しむ実態が判明した。

後遺症は長期化する傾向がみられ、全体の半数が発症から2カ月後も何らかの症状が残っていると回答。4カ月後も後遺症があると答えた人も3割に上った。200日近くたっても症状が治まらないケースもあったという。

症状ではせきやだるさ、呼吸困難などが上位を占め、脱毛の症状も24%の患者にみられた。20代では嗅覚障害や味覚障害に悩む患者が目立った。

分析した専門家は「後遺症の原因は明確になっておらず、現段階で確立された治療法はない。何よりも感染しないことが最大の予防策だ」と指摘。小池百合子知事は「若年層でも重症化することもある。春には卒業式や謝恩会などもあると思うが、感染拡大の温床になる可能性もあり、ステイホームをお願いしたい」と呼びかけた。

モニタリング会議の分析によると、都内の3日までの1週間の新規感染者は1日あたり683・6人で、前週（1015・1人）から減少。同様の減少率が1カ月続けば、1週間平均で1日あたり約138人まで減らすことができるとの試算も示された。

一方で重症化リスクの高い65歳以上の高齢者の割合は約25%に上り、1カ月前（約12%）から大幅に増えた。医療機関や高齢者施設などでのクラスターの多発が背景にあるとして、勤務する職員などの感染対策の重要性が指摘された。

https://www.nikkei.com/article/DGXZQODG045P60U1A200C2000000/