ネムのSymbol、日本の仮想通貨取引所3社が対応検討

日本で仮想通貨XEMの現物取引を提供する取引所全3社が、新ブロックチェーン「Symbol（シンボル）」と新通貨XYMについて対応を検討することがわかった。

新たに発表したGMOコインは6日、ツイッターで「NEMのCatapult（≒Symbol）移行」に関する声明を投稿。顧客の利便性を最優先とした対応を検討すると発表した。

新通貨XYMへの取引所の対応については、2019年12月にマイグレーション委員会が「6つ以上の中〜大規模の取引所が対応、新通貨を上場する方向で検討している」と発表。日本では、Zaifが対応方針、コインチェックも移行後の対応検討を行う旨を発表していた。

今回発表されたGMOコインの発表を受け、国内でXEMを現物取引で取り扱う全ての取引所（レバレッジ限定のDMMビットコインや取次所のXthetaを除く）が対応・または検討方針を発表したことになる。

「Symbol（シンボル）」については、中東カタールで2022年に開催を予定する「FIFAワールドカップ」に関連した現地ホテル建設のプロジェクトを管理するプラットフォームで実利用されることが明らかになった。

今後の予定としては、2月第1週にブランドのフォントやタイポグラフィ、ロゴの使用などについてのガイドライン公表。2020年初頭（Early 2020）の期間に、SYMBOLのメインネットローンチを予定している。　

参考資料：https://coinpost.jp/?p=131773　

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Source: Ripple(リップル）仮想通貨情報局